
今週は、テレビで台風19号の報道がすごいです。
記録的な大雨と暴風が来襲するような記事が多いですね。
この影響で、電車の計画運休や本数を減らす交通機関が増えております。
今日交通機関を利用する方々はお気をつけ下さいね。
今回の台風19号は、私にとっても大変な影響を及ぼしました。
クライマックスシリーズ・ファイナスステージ
第4戦 巨人ー阪神戦(東京ドーム)が中止・順延になりました。
ただ、救われるのは、13日(日)に第4戦が行われるのでチケットが
有効になりました。感謝!感謝!です。
昨日、10月9日(水)PM2時からファーストヴィレッジセミナールームにて開催された
『経営者のための超一流マインドトレーニング 1DAYセミナー&説明会』に参加してきました。
トップアスリートや一流経営者を成功に導いた久瑠あさ美さんが講師でした。
潜在意識と顕在意識の説明があり、在りたい自分の心を創るというものでした。
心を支配する「マインド」を作り上げることができるそうです。
それを実現するものはメンタルトレーニングだそうです。
説明内容は、的確には表現することは難しいのですが、
「こう在るべき自分」から「こう在りたい自分」になることだそうです。
私が取得している公認不動産コンサルティングマスターの資格者が所属登録している
公益財団法人不動産流通推進センター主催の不動産フォーラムがYouTubeに公開されました。
10月4日に行われたフォーラムを掲載しており、私も当日参加しました。
かなり専門的な部分もあり今後の不動産に反映されていくものではないでしょうか?
本イベントの一部動画や資料を当センターのHPに公開いたしました。 ご覧いただければ幸いです。 https://www.retpc.jp/tomorrow_message/
今日は、私が取得している資格の一つの公認 不動産コンサルティングマスターが所属登録している
公益財団法人 不動産流通推進センター主催の「不動産業のためのストック最適活用フォーラム2019」
に参加してきました。
後援は、国土交通省、全宅、全日等の不動産協会です。
会場は、すまい・るホール(文京区後楽1-4-10 住宅金融支援機構本店1階)
講演は、13:30分から開会挨拶・第一部が始まりました。
第一部は、「不動産ビジョン2030~令和の時代の不動産最適活用提言」(国土交通省 不動産業課長)
そして、「不動産ストックビジネスのあり方 ~事例調査を通じて」(不動産流通推進センター研究員)
第二部は、15:10~16:30です。
不動産エバリュエーション事例コンテスト2019事例発表!
公認 不動産コンサルティングマスターの中でも、2つの専門士の資格があります。
1つ目は、相続対策専門士、2つ目は不動産エバリュエーション専門士です。
両方とも講義を受けて試験に合格しないと取れない資格なので、難しく専門的です。
実際に合格して専門士の資格を持っている方は、不動産コンサルティングマスターの中でも少ないです。
私は2つとも持っております。
今回は、不動産コンサルティングマスターの中でも不動産エバリュエーション専門士向けのセミナーでした。
今朝は、真っ青の空にちぎれて小さくなった雲が幾重にも連なる秋の空になってきました。
木々にも秋の木の実が実ってきて、本当に秋らしくなってきました。
湿気も少ない爽やかな風が朝は気持ちいいですね。
▷不動産価格指数(住宅)及び不動産取引件数・面積(住宅)の平成27年9月分を公表しました。
▷▷不動産市場動向マンスリーレポート 平成27年(2015)年11月分を公表しました。
▷平成27年第3四半期主要都市の高度利用地地価動向報告~地価LOOKレポート~の公表 について
▷「平成27年第3四半期主要都市の高度利用地地価動向報告~地価LOOKレポート~」の公表予定日 について
▷不動産価格指数(住宅)及び不動産取引件数・面積(住宅)の平成27年8月分を公表しました。
▷不動産市場動向マンスリーレポート 平成27年(2015)年10月分を公表しました。
▷平成27年度「土地取引動向調査(第1回調査)」の概要を公表しました。
▷不動産価格指数(住宅)及び不動産取引件数・面積(住宅)の平成27年7月分を公表しました。
▷「不動産の鑑定評価に関する理論(演習問題)」のサンプル問題を公表致しました
▷不動産市場動向マンスリーレポート 平成27年(2015)年9月分を公表しました。
▷不動産価格指数(住宅)及び不動産取引件数・面積(住宅)の平成27年6月分を公表しました。
▷平成27年都道府県地価調査の公表(平成27年7月1日時点)
▷不動産価格指数(住宅)及び不動産取引件数・面積(住宅)の平成27年3月分を公表しました。
▷「遊休不動産再生を活用したエリア価値向上手法に関するガイドライン~リノベーション・エリアマネジメントのすすめ~(案)」の公表について
▷平成27 年第1四半期主要都市の高度利用地地価動向報告~地価LOOKレポート~の公表 について
▷不動産市場動向マンスリーレポート 平成27年(2015)年5月分を公表しました。
▷平成27 年第1四半期主要都市の高度利用地地価動向報告~地価LOOKレポート~の公表 について
▷不動産市場動向マンスリーレポート 平成27年(2015)年5月分を公表しました。
▷「平成27年第1四半期主要都市の高度利用地地価動向報告~地価LOOKレポート~」の公表予定日 について
▷不動産価格指数(住宅)及び不動産取引件数・面積(住宅)の平成27年2月分を公表しました。
▷不動産市場動向マンスリーレポート 平成27年(2015)年4月分を公表しました。
▷不動産価格指数(住宅)及び不動産取引件数・面積(住宅)の平成27年1月分を公表しました。
▷平成26年度「第6回地価に関する有識者会合」の議事要旨の公表
▷平成26年度「土地取引動向調査(第2回調査)」の概要を公表しました。
▷不動産市場動向マンスリーレポート 平成27年(2015)年3月分を公表しました。
▷不動産価格指数(住宅)及び不動産取引件数・面積(住宅)の平成26年12月分を公表しました。
▷不動産価格指数(住宅・商業用不動産)の整備に関する研究会(平成26年度第2回)の資料を公表しました。
▷不動産市場動向マンスリーレポート 平成27年(2015)年2月分を公表しました。
▷平成26年度「土地所有・利用状況に関する企業行動調査」の概要を公表しました。
▷平成26年第4四半期主要都市の高度利用地地価動向報告~地価LOOKレポート~の公表 について
▷「平成26年第4四半期主要都市の高度利用地地価動向報告~地価LOOKレポート~」の公表予定日 について
▷不動産価格指数(住宅)の平成26年11月分(速報)を公表しました。
▷不動産市場動向マンスリーレポート 平成27年(2015)年1月分を公表しました。
▷不動産取引価格情報を公表しました。(平成26年7月~9月分を追加)
▷不動産価格指数(住宅)の平成26年10月分(速報)を公表しました。
▷不動産市場動向マンスリーレポート 平成26年(2014)年12月分を公表しました。
▷平成26年度「第5回地価に関する有識者会合」の議事要旨の公表
▷不動産価格指数(住宅)の平成25年10~12月分(確報)、平成26年9月分(速報)を公表しました。
▷平成25年法人土地・建物基本調査の速報別冊「土地動態編」を公表しました。
▷不動産市場動向マンスリーレポート 平成26年(2014)年11月分を公表しました。
▷平成26年第3四半期主要都市の高度利用地地価動向報告~地価LOOKレポート~の公表 について
▷「平成26年第3四半期主要都市の高度利用地地価動向報告~地価LOOKレポート~」の公表予定日 について
▷不動産価格指数(住宅)の平成26年8月分(速報)を公表しました。
▷土地取引の件数・面積 (9月暫定値更新) 土地取引規制基礎調査概況調査
▷不動産市場動向マンスリーレポート 平成26年(2014)年10月分を公表しました。
▷平成25年法人土地・建物基本調査の速報集計を公表しました。
▷不動産価格指数(住宅)の平成26年7月分(速報)を公表しました。
▷不動産価格指数(住宅・商業用不動産)の整備に関する研究会(平成26年度第1回)の資料を公表しました。
▷平成26年度「土地取引動向調査(第1回調査)」の概要を公表しました。
▷不動産取引価格情報を公表しました。(平成26年4月~6月分を追加)
▷不動産市場動向マンスリーレポート 平成26年(2014)年9月分を公表しました。
▷土地総研メールマガジン第22号http://www.lij.jp/mailmag/022/lijmail022.html
▷第4回「ITを活用した重要事項説明等のあり方に係る検討会」の開催について(2014年9月29日)
▷不動産価格指数(住宅)(平成25年7月から9月分確報)(2014年9月29日)
▷不動産価格指数(住宅)(平成26年6月分速報)(2014年9月29日)
▷住宅瑕疵担保履行制度のあり方に関する検討委員会(2014年9月29日)
▷第1回安心居住政策研究会の開催について(2014年9月25日)
▷平成26年都道府県地価調査の公表(平成26年7月1日時点)
▷不動産市場動向マンスリーレポート 平成26年(2014)年8月分を公表しました。
▷第3回宅地建物取引士に係る法定講習充実検討委員会の開催について(2014年9月4日)
▷土地総研メールマガジン第21号http://www.lij.jp/mailmag/021/lijmail021.html
▷平成26年第2四半期主要都市の高度利用地地価動向報告~地価LOOKレポート~の公表 について
▷報道発表資料:不動産価格指数(住宅)(平成26年5月分速報)(2014年8月29日)
▷「マンションの建替えの円滑化等に関する法律の一部を改正する法律の施行に伴う関係政令の整備に関する政令」及び「マンションの建替えの円滑化等に関する
▷不動産価格指数(住宅)の平成26年4月分(速報)を公表しました。
▷「平成26年第2四半期主要都市の高度利用地地価動向報告~地価LOOKレポート~」の公表予定日 について
▷不動産取引価格情報を公表しました。(平成26年1月~3月分を追加)
▷平成26年度「長期優良住宅化リフォーム推進事業」評価基準型(補助限度額200万円/戸)の提案募集の開始について(2014年7月18日)
▷離職退去者の利用可能な公的賃貸住宅一覧(2014年7月15日)
▷マクロ経済モデルを用いた不動産市場とマクロ経済に関する計量分析業務(平成25年度)について報告書を公表しました。
▷不動産市場動向マンスリーレポート 平成26年(2014)年6月分を公表しました。
▷高齢者向け住宅等を対象とするヘルスケアリートの活用に係るガイドラインの公表について(2014年6月27日)
▷不動産価格指数(住宅)の平成25年4~6月分(確報)、平成26年3月分(速報)を公表しました。
▷平成25年度土地問題に関する国民の意識調査を公表しました。
▷平成26年度「第3回地価に関する有識者会合」の議事要旨の公表
▷第3回「ITを活用した重要事項説明等のあり方に係る検討会」の開催について(2014年6月23日)
▷不動産市場動向マンスリーレポート 平成26年(2014)年5月分を公表しました。
▷地方都市における遊休不動産の利活用促進に関する調査(平成25年度)について報告書を公表しました。
▷平成26年第1四半期主要都市の高度利用地地価動向報告~地価LOOKレポート~の公表 について
▷第2回「ITを活用した重要事項説明等のあり方に係る検討会」の開催について(2014年5月29日)
▷「平成26年第1四半期主要都市の高度利用地地価動向報告~地価LOOKレポート~」の公表予定日 について
▷不動産価格指数(住宅)の平成26年2月分(速報)を公表しました。
▷「平成25年度 住宅経済関連データ」について(2014年5月19日)
▷「個人住宅の賃貸流通の促進に関する検討会」の最終報告について(2014年5月15日)
▷不動産市場動向マンスリーレポート 平成26(2014)年4月分を公表しました。
▷不動産取引価格情報を公表しました。(平成25年10月~12月分を追加)
▷不動産価格指数(住宅)の平成26年1月分(速報)を公表しました。
▷建設労働需給調査結果(平成26年3月調査)について(2014年4月25日)
▷平成26年度「長期優良住宅化リフォーム推進事業」の提案募集の開始について(2014年4月25日)
▷平成25年度公的主体による定期借地権の活用実態調査報告書を公表しました。
▷第1回「ITを活用した重要事項説明等のあり方に係る検討会」の開催について(2014年4月21日)
▷平成25年度「土地取引動向調査(第2回調査)」の概要を公表しました。
▷第1回「高齢者向け住宅等を対象とするヘルスケアリートの活用に係るガイドライン検討委員会」の開催について(2014年4月11日)
▷平成26年度 地域型住宅ブランド化事業 グループ募集の開始について(2014年4月10日)
▷「海外建設市場データベース」に不動産情報を追加しました!(2014年4月9日)
▷「不動産に係る情報ストックシステム基本構想」の策定について(2014年4月9日)
▷不動産価格指数(住宅・商業用不動産)の整備に関する研究会(第2回研究会)資料を公表しました。
▷平成26年度空き家管理等基盤強化推進事業の公募について(2014年4月2日)
▷地域金融機関等及び一般社団法人環境不動産普及促進機構(2014年4月1日)
▷居住支援協議会が行う民間賃貸住宅等への入居の円滑化に係る支援に関する事業を実施する者の公募について
▷平成25年度「第4回地価公示の標準地数等のあり方に関する検討会」報告書の公表
▷不動産価格指数(住宅)の平成25年1~3月分(確報)、平成25年12月分(速報)を公表しました。
▷平成25年度「第2回地価に関する有識者会合」の議事要旨の公表
▷「中古住宅市場活性化ラウンドテーブル(第二回)」の開催について(2014年3月20日)
▷「個人住宅の賃貸流通の促進に関する検討会」の最終報告について(2014年3月20日)
▷不動産価格指数(住宅)の平成25年11月分(速報)を公表しました。
▷今月の不動産経済 平成26年3月号(一般財団法人 土地総合研究所発行)
▷26年4月分家賃の消費税率は,(3月に受領しても) 8%が適用されます